国際交流助成(後期) 公募

2020年度 国際交流助成(後期)公募のご案内 2020年度 国際交流助成( 後期 )の公募受付期間は、締め切りました。次回の公募は、2021年4月1日~6月30日を予定しています。応募手続きは、国際交流助成 募集要項をご覧ください。 1. 助成対象 エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動を行なう研究者の海外派遣、特に国際会議での論文発表および短期在外研究のための海外派遣に対し、応募者本人に助成します。 「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したい、という願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動の一環としての国際交流を歓迎します。ことに、渡航経験の少ない若手からの応募を期待します。 2. 助成金額と件数 国際会議発表  400千円以下 / 件   短期在外研究  700千円以下 / 件 国際会議発表と短期在外研究を合わせて10件程度 国際会議発表では、国際会議参加のための費用を助成対象とします。 短期在外研究では、30日以上90日以下の滞在と渡航を助成対象とします。またその期間内の同一渡航先での国際会議参加のための費用を含むことも可能です。 注:記載の金額は1件当たりの直接経費を示します。間接経費(管理費)は含みません。 3. 間接経費(管理費) 本助成では、申請額(直接経費+間接経費)の20%を上限とし、 貴機関の規定等に定められた金額を申請することが可能です。 貴機関の規定等で申請額の20%を超える間接経費が定められている場合は、直接経費と調整してください。 申請額(直接経費+間接経費)の上限は下記のとおりです。    国際交流(発表) 500千円    国際交流(在外) 875千円 注1:申請書シート[エクセル]に間接経費の記入のない場合、間接経費の助成はありません。また申請締切後に遡及することはできません。注2:申請書シート[エクセル]では、間接経費は申請額の20%以内で記入することができます。 4. 応募資格 日本国内に居住する40歳以下(申請日の満年齢)の研究者とし、国籍・所属機関を問いません。研究者とは、助成対象期間に研究機関に所属し研究に従事する者、もしくは博士後期課程(または相当)に在学する者。 短期在外研究では(1)項に加えて、5年以上日本国内に居住する研究者であること。 同一または重複内容で、既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。 5. 募集期間と助成対象期間および助成金交付時期 募集期間: 2020年4月1日~6月30日(承諾書郵送は最終日の消印有効) 助成対象期間: 2020年10月1日~2021年3月30日(日本出発日) 助成金交付時期: 2020年10月の予定 助成金受取方法: 機関事務経理部門にて収支の管理が可能な受取り方を原則とします 6. 申請書類請求および問合せ先 当財団ウェブサイトから所定様式をダウンロードし、電子申請にて応募してください。

研究助成(A)(B)(C) 公募

2021年度 研究助成(A)(B)(C) 公募のご案内 2021年度 研究助成(A)(B)(C)の公募は、 締め切りました。次回の公募は、2021年9月1日~10月31日を予定しています。 応募手続き等は、研究助成(A)(B) 募集要項、研究助成(C) 募集要項 をご覧ください。 1. 助成対象 エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進するための研究活動に助成します。「人間と機械の調和を促進する」とは、人間重視の視点に立った科学技術の健全な発展に寄与したいという願いからきているものです。上記の範囲で、科学技術を人間にとって最適なものとするための、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動も歓迎します。 2. 助成金額、件数および研究期間 研究助成(A) 2,500千円以下 / 件 30件程度 期間 翌年4月1日 ~原則1年 研究助成(B) 5,000千円以下 / 件 2件程度 期間 翌年4月1日 ~2年 研究助成(C) 500千円 / 件 / 年(1年、2年または3年) 10件程度 期間 翌年4月1日 ~学位取得までの1年、2年または3年 ただし博士(後期)課程または相当に在学する期間に限定 注1:記載の金額は1件当たりの直接経費を示します。間接経費(管理費)は含みません。注2:研究助成(C)の研究期間は”年単位”とします。 3. 間接経費(管理費) 本助成では、申請額(直接経費+間接経費)の20%を上限とし、 貴機関の規定等に定められた金額を申請することが可能です。貴機関の規定等で申請額の20%を超える間接経費が定められている場合は、直接経費と調整してください。 申請額(直接経費+間接経費)の上限は下記のとおりです。  研究助成(A):3,125千円  研究助成(B):6,250千円  研究助成(C):625千円 / 年 注1:申請書シート[エクセル]に間接経費の記入がない場合、間接経費の助成はありません。また申請締切後に遡及することはできません。注2:申請書シート[エクセル]では、間接経費は申請額の20%以内で記入することができます。 4. 応募資格 研究助成(A)と(B)は、助成期間に日本国内に居住する研究者であれば応募できます。 研究助成(C)は、助成期間に日本国内に居住し、博士(後期)課程に在学する学生であり、かつ助成最終年度に学位取得予定であること。助成初年度の期中に博士(後期)課程に入進学する方は別途ご相談ください。 研究助成(A)(B)(C)とも、同一内容で既に公的機関や他財団等から助成金や補助金を受けていないこと。また、受ける予定のないこと。※“受ける予定”とは、既に公的機関や他財団等からの助成が決定している場合を指します。この場合は応募をご遠慮ください。 5. 募集期間と助成金交付時期 募集期間: 2020年9月1日~10月31日(承諾書郵送は最終日の消印有効) 助成金交付時期: 2021年5月の予定 助成金受取方法: 機関事務経理部門にて収支の管理が可能な受取り方を原則とします 6. 申請書類請求および問合せ先 当財団ウェブサイトから所定様式をダウンロードし、電子申請にて応募してください。

研究助成

エレクトロニクスおよび情報工学の分野で、人間と機械の調和を促進する研究に関する活動を支援する事業として、研究および国際交流への助成を行っています。助成プログラムは、内容・対象によって複数の種類があります。・研究助成(S)は、「人間と機械の融和」の社会実装を目指す意欲的なプロジェクトを対象とし3年間で3,000万円の助成を行います。・「人間と機械の調和」を促進するための研究活動を支援する助成プログラムとして、研究助成(A) 250万円/1年、研究助成(B)  500万円/2年があります。・また、若手研究者による萌芽的な基礎研究活動を対象として、研究助成(C) 50万円/年、国際交流助成(国際会議発表) 40万円/件や国際交流助成(短期在外研究) 70万円/件の助成を行っています。・グローバルな研究活動の支援として、シンポジウム、ワークショップ、フォーラム等の国際的な研究集会の主催する研究者に対して、国際会議開催助成 100万円/年も行っています。 ・2020年8月から順次2021年度助成プログラムの公募を行います。 今年秋に公募を行う、研究助成(S)、研究助成(A)(B)(C)および前期国際交流助成の公募案内資料一式は、下記ファイルをダウンロードできます。 各機関にて、ご活用ください。 立石財団2021年度助成公募案内資料(zipファイル) 研究助成(S) 公募 研究助成(A)(B)(C) 公募 国際交流助成(前期) 公募 国際交流助成(後期) 公募 国際会議開催助成 公募 助成テーマ一覧(年度別) 受領者・成果検索

研究助成(S) 公募

2021年度 研究助成(S) 公募のご案内 2021年度 研究助成(S)の公募は、締め切りました。次回の公募は、2021年8月1日~9月30日を予定しています。応募手続き等は、研究助成(S) 募集要項をご覧ください。 1. 背景と目的 当財団は設立以来永年にわたって、エレクトロニクスおよび情報工学の分野で「人間と機械の調和」を促進する研究活動に助成してきました。これには、「機械に出来ることは機械に任せ、人間はより創造的な分野での活動を楽しむべきである」という当財団の設立者・立石一真の哲学が根底に流れています。 機械は人間社会に益々普及するとともに、質的にも変化しています。特に質的側面である「人間と機械の調和」に関しては、古くは人間が担っていた仕事の「機械による代替」に始まり、「人間と機械の協働」を経てきました。そして今後は、科学技術のさらなる発展とも相俟って、「人間と機械の融和」という段階に向かっていくと考えられます。 この「人間と機械の融和」のために、機械には人間の認知や行動にうまく合わせる機能が求められます。その機能は、単独の要素技術としてではなく、他の技術も取り込んだ統合技術として機械に組み込まれます。 一方で科学技術の研究においては、近未来社会における様々な重要課題を早期に解決するために、多様性に富む連携体制、例えば国際協働、異分野融合、産学連携、地域連携などが求められます。 当財団は、従来からの研究助成(A)(B)(C)に加え、特別助成「研究助成(S)」において、このような状況を踏まえて「人間と機械の融和」の実現を目指す意欲的な研究に対して助成します。 詳細については、研究助成(S)の背景と目的を参照ください。 2. 助成対象 ( ※ )ここでは広義の生産のこと。すなわち、財やサービスあるいは付加価値を産み出す諸活動のことで、工業に限らず、農林水産業などにおける採取・育成の活動、販売・管理などの付加価値創出の活動も含む。 3. 助成金額、期間および件数 助成金額:プロジェクトあたり、助成期間を通して総額30,000千円を上限とする 助成期間:2021年4月1日から原則3年間とし、2024年3月31日までに終了すること 助成件数:3プロジェクト程度 4. 募集期間と選考スケジュール 募集期間 2020年8月1日~9月30日申請書類が期間末日までに電子申請にて当財団事務局に必着のこと。郵送する資料については期間末日の消印有効。 選考スケジュール10月1日~11月下旬:書類審査12月初旬:ヒヤリング対象の決定・通知1月下旬:ヒヤリング実施2月中旬:採択プロジェクトの決定2月下旬:選考結果の通知 5. プロジェクト構成と代表者の要件 プロジェクトは、代表者1名と複数メンバーで構成されるものとします。 代表者は次世代を担う日本在住の研究者とし、国内に継続的な研究拠点を有し、プロジェクトの申請書や報告書等の提出書類を日本語で作成し、研究期間中は当財団と日本語でコミュニケーションを取れる方とします。 代表者は、国際協働、異分野融合、産学連携などを念頭に置いて、メンバーを集めてプロジェクトを構成します。また助成期間中は、助成費の予算と実績を管理しながらプロジェクトを推進、管理します。 プロジェクトの代表者とメンバーは、本助成に申請中の他のプロジェクトもしくは既に本研究助成(S)に採択されて進行中のプロジェクトの代表者またはメンバーであってはなりません。 6. 採択プロジェクトへの助成金交付 振込時期: 選考結果通知後、事務手続き完了次第振込みます。 受取方法: 奨学寄附金等、代表者の所属機関に対する寄付金という形を原則とします。間接経費(管理費)は助成金額に含みますので、申請前に関連部門と調整した上で申請書類に記載してください。 7. 採択プロジェクトの義務・条件 中間報告 助成開始から1年および2年経過後に、中間報告書類(研究・収支状況)を提出していただきます。また進捗状況をヒヤリングする場合があります。 助成の中断 助成金の不正利用等悪質な事態が発覚した場合は、助成金の全額または一部を返還していただきます。また研究の継続が不可能、もしくは研究内容が申請内容と著しく異なることが判明した場合は、助成の中断を求めることがあります。その場合は、助成金の一部を返還していただきます。 終了報告 研究終了後2か月以内に、終了報告書類(成果報告書と収支報告書)を提出していただきます。 成果発表2024年5月に開催する当財団の助成金贈呈式において、研究成果のプレゼンテーションをしていただきます。 権利の帰属 プロジェクトの成果および知的財産等については、プロジェクトの代表者またはメンバーに帰属するものとし、当財団が権利を主張することはありません。 情報の公開採択決定後は、プロジェクトおよび当財団の双方において、その事実をインターネットや書面で公開可能とします。 成果の公表プロジェクトは、プロジェクトの成果の一部もしくは全部を刊行物または学会等で発表する場合、当財団より助成を受けたことを明記し、その刊行物(あるいはコピー)の一部を当財団に送付するものとします。 また当財団の刊行物において、最終報告書に記載された成果を掲載します。 8. 申請書類の入手・送付方法 申請書類の入手や送付方法については、研究助成(S) 募集要項をご覧ください。また、ご不明な点は当財団事務局まで、電話または電子メールにてお問い合わせください。

研究助成(S) 募集要項

2021年度 研究助成(S)の公募は、2020年8月1日~9月30日で行っています。申請書類は、本ページ4.応募手続からダウンロードしてください。 1. 助成対象 研究助成(S) 公募の「1. 背景と目的」および「2. 助成対象」をご参照ください。 2. 応募資格 研究助成(S) 公募の「5. プロジェクト構成と代表者の要件」をご参照ください。 3. 助成内容 研究助成(S) 公募の「3. 助成金額、期間および件数」をご参照ください。 3年間の助成期間で、総額3,000万円を上限として助成します。 助成開始時に、助成金額の全額を支払います。 助成期間が3年未満になる場合は、当財団事務局にご相談ください。3年を超える申請は認めません。 4. 応募手続 以下の手順で応募してください。 申請書類の種類と入手申請書類および申請にあたっての説明資料は、以下のzipファイルをダウンロード後、展開して取り出してください。 申請書類の作成zipファイル中の「申請書類記載にあたっての注意事項」を参照し、必要事項を記入ください。 申請書類の送付「必読_申請方法について」参照、以下には要点のみ記載します。①電子申請(アップロード)するものと、印刷、押印、郵送するものとがありますので、ご注意ください。 ②電子申請(アップロード)および申請した書類の変更受付期限は、募集期間末日の24時です。 ③ 郵送は募集期間末日までの消印有効です。「代表者の誓約書」と「所属機関長の承諾書」(同一ファイル同一ページ)を印刷し、代表者および代表者の所属機関長の押印をして、郵送してください。所属機関および氏名は、印刷前にタイプするか、印刷後にゴム印を使用していただいて構いません。 所属機関長とは、代表者が申請内容を実施することを組織として保証する立場のある方です。大学の場合は学部長または研究科長、その他の組織の場合は部門長(管理職)を想定しています。 送付先 注: 申請書類は、助成の対象から洩れた場合であってもお返しできませんのでご了承ください。ただし、申請書類は当財団助成申請の審査目的以外に使用されることはありません。 5. 選考 選考は以下のように、選考委員会による選考(書類審査とヒヤリング)を経て、理事会において決定します。募集案内の「選考スケジュール」もご参照ください。 ヒヤリングの日時と場所については、募集期間終了後(ヒヤリング対象決定前に)、応募された全プロジェクトの代表者に電子メールで連絡します。 募集期間終了後、書類審査にてヒヤリング対象を6件程度に絞り込みます。ヒヤリング対象が決定次第、応募された全プロジェクトの代表者に、ヒヤリング対象になったかどうかを電子メールにて通知します。 ヒヤリングは、選考委員会において、プロジェクトの代表者(必要により一部メンバー)によるプレゼンテーションと質疑応答により実施します。詳細については、(2)項の通知とともに連絡します。 ヒヤリングを受けて、選考委員会で採択候補を決定し、理事会に上申します。 理事会にて、採択プロジェクトを最終決定します。 注1:選考は、ご提出いただいた申請書類により行いますが、必要により追加資料の提出を求めたり、問い合わせをすることがあります。注2: 審査の経過や内容については一切公表いたしません。また個別の照会にも応じません。 6. 選考結果の通知 理事会での決定後に、ヒヤリングしたプロジェクトの代表者に、選考結果を電子メールにて通知します。 所属機関やメンバーへの連絡は、代表者が行ってください。 7. 助成金の交付 研究助成(S) 公募の「6. 採択プロジェクトへの助成金交付」を参照ください。 代表者所属機関への寄付金として交付することを原則とします。所属機関発行の申込書には、寄付目的として「研究助成」および申請書に記載した研究課題名を記載し、条件として「成果報告および収支報告の提出」および「余剰金は返還」する旨を記載していただきます。 必要により代表者所属機関の事務部門と調整させていただきます。 以下については、研究助成(S) 公募の「7. 採択プロジェクトの義務・条件」の追加説明です。代表者とメンバーは、募集案内記載内容と以下の内容を承諾し、従っていただくことが採択の条件となります。 8. 助成金の日常管理と収支報告 代表者は、助成金の収支を当財団指定の収支簿に随時記録し、中間報告と最終報告の時点で収支報告書を作成し提出しなければなりません。 収支報告書には、エビデンスとして所属機関発行の収支証明書(予算差引簿等)に経理担当者の証明印を押印して添付していただきます。所属機関発行の収支証明書がない場合は、領収書等支払を証明するエビデンスの原本を提出していただきます。 9. 助成の取消、中断および助成金の返還 採択プロジェクト、またはその代表者もしくはメンバーが、次のいずれかに該当するとき、またはその事実が判明した場合は、助成を取消しまたは中断し、助成金の一部もしくは全部の返還を求めることがあります。 助成金の不正利用等悪質な事態が発覚した場合 虚偽の申請または報告をした場合 対象となる研究活動等が中止になった場合、または継続が不可能と判明した場合 必要な書類が提出されなかった場合 助成金に余剰が発生した場合 その他、この募集要項に照らしてふさわしくないものと、当財団理事会が認めた場合 10. 報告書の提出 中間報告 採択プロジェクトの代表者は、助成開始から1年および2年経過後に、中間報告書類を理事長宛てに提出しなければなりません。中間報告書類は、中間成果報告書と中間収支報告書から成ります。また進捗状況をヒヤリングする場合があります。書式については、採択後に電子メールにてお送りします。 終了報告 採択プロジェクトの代表者は、研究終了後2か月以内に、終了報告書類を理事長宛てに提出しなければなりません。終了報告書類は、成果報告書と収支報告書から成ります。書式については、採択後に電子メールにてお送りします。 11. その他事項 助成金の不足・余剰 助成金が不足した場合でも、不足分の助成はいたしません。また使い切れずに余剰が発生した場合は、余剰額を返還していただきます。いずれの場合も、終了方法について当財団事務局にご相談ください。 研究期間の短縮・延長 助成期間を短縮または延長する場合は、その程度により措置が変わりますので、判明した時点で当財団事務局にご相談ください。 研究成果の発表 当財団は、財団の助成普及活動として、助成金の交付を受けて実施した研究の全部または一部を、助成研究成果集として、あるいはその他の方法をもって公表する事ができるものとします。また、当財団が主催するイベントにおいて、プロジェクトの代表者(またはメンバー)によるプレゼンテーションをしていただきます。 刊行物への発表報告 プロジェクトの代表者およびメンバーが、研究成果の一部もしくは全部を刊行物または学会等で発表する場合は、当財団より助成を受けたことを明記してください。なお、その刊行物あるいはコピーの一部を添付して、理事長に報告するものとします。 監査 理事長が必要と認めた時は、プロジェクトの代表者またはメンバーに対し、経理ならびに研究事項等につき、さらに詳しい報告を求めたり、監査することがあります。 ホームページでの掲載 当財団は、プロジェクトの代表者またはメンバーおよびその研究報告等をホームページに掲載することができるものとします。 12. 問合せ先